102

一般開示事項

1

組織の名称

会社概要

2

活動、ブランド、製品、サービス

事業領域と強み

3

本社の所在地

国内事業所

4

事業所の所在地

国内事業所

5

所有形態および法人格

会社概要

6

参入市場

事業領域と強み
有価証券報告書：セグメント情報

7

組織の規模

有価証券報告書：企業の概況

8

従業員およびその他の労働者に関する情報

有価証券報告書：従業員の状況

データ集：従業員の特徴

9

サプライチェーン

マテリアリティへの取組

10

組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

該当無し

11

予防原則または予防的アプローチ

12

外部イニシアティブ

－

13

団体の会員資格

－

14

上位意思決定者の声明

社長メッセージ

15

重要なインパクト、リスク、機会

社長メッセージ
リスクマネジメント
マテリアリティの特定
有価証券報告書：事業等のリスク

16

価値観、理念、行動基準・規範

コーポレートビジョン
コンプライアンス憲章
事業を支えるガバナンスの高度化

17

倫理に関する助言および懸念のための制度

コーポレートビジョン
コンプライアンス憲章
事業を支えるガバナンスの高度化

18

ガバナンスの構造

コーポレートガバナンス
サステナビリティに関わる運営体制

19

権限委譲

コーポレートガバナンス
内部統制の基本方針

20

経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

サステナビリティに関わる運営体制

21

経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

サステナビリティに関わる運営体制
ステークホルダーエンゲージメント

22

最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

コーポレートガバナンス
サステナビリティに関わる運営体制

23

最高ガバナンス機関の議長

コーポレートガバナンス
サステナビリティに関わる運営体制

24

最高ガバナンス機関の議長指名と選出

コーポレートガバナンス
サステナビリティに関わる運営体制

25

利益相反

コーポレートガバナンス

26

目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

コーポレートガバナンス

27

最高ガバナンス機関の集合的知見

－

28

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

取締役会実効性に関する評価結果

29

経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制

30

リスクマネジメント・プロセスの有効性

コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制

31

経済、環境、社会項目のレビュー

コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制

32

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制

33

重大な懸念事項の伝達

コーポレートガバナンス
リスクマネジメント

34

伝達された重大な懸念事項の性質と総数

該当無し

35

報酬方針

体制：役員の報酬等

36

報酬の決定プロセス

37

報酬に関するステークホルダーの関与

38

年間報酬総額の比率

39

年間報酬総額比率の増加率

40

ステークホルダー・グループリスト

ステークホルダーエンゲージメント

41

団体交渉協定

データ集：団体交渉の範囲

42

スタークホルダーの特定および選定

ステークホルダーエンゲージメント

43

ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

ステークホルダーエンゲージメント

44

提起された重要な項目および懸念

ステークホルダーエンゲージメント

45

連結財務諸表の対象になっている事業体

有価証券報告書：連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項

46

報告書の内容および項目の該当範囲の確定

ページ編集方針

47

マテリアルな項目のリスト

48

情報の再記述

49

報告における変更

50

報告期間

51

前回発行した報告書の日付

52

報告サイクル

53

報告書に関する質問の窓口

54

GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張

55

内容索引

GRIスタンダード対照表（本ページ）

56

外部保証

103

マネジメント手法

1

マテリアル項目とその該当範囲の説明

2

マネジメント手法とその要素

リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制マテリアリティ

3

マネジメント手法の評価

リスクマネジメント
サステナビリティに関わる運営体制マテリアリティ

201

経済パフォーマンス

1

創出、分配した直接的経済価値

有価証券報告書：主要な経営指標等の推移

2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

コーポレートガバナンス

4

政府から受けた資金援助

202

地域経済での存在感

1

地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別）

2

地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

203

間接的な経済的インパクト

1

インフラ投資および支援サービス

2

著しい間接的な経済的インパクト

－

204

調達慣行

1

地元サプライヤーへの支出の割合

－

205

腐敗防止

1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

－

2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

企業行動指針・コンプライアンス

3

確定した腐敗事例と実施した措置

データ集：汚職事件

206

反競争的行為

1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行による受けた法的措置

データ集：反競争的行為

207

税金

1

税務へのアプローチ

2

税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント

3

税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処

4

国別の報告

301

原材料

1

使用原材料の重量または体積

2

使用したリサイクル材料

3

再生利用された製品と梱包材

材料由来CO2の削減
包材切り替えによるCO2削減の取組

302

エネルギー

1

組織内のエネルギー消費量

データ集：エネルギー消費量

2

組織外のエネルギー消費量

3

エネルギー原単位

4

エネルギーの消費量の削減

5

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

顧客の生産性を改善するための機器開発

303

水と廃水

1

共有資源としての水の相互作用

2

排水に関連するインパクトのマネジメント

水リスク

3

取水

データ集：水パフォーマンス

4

排水

5

水消費

304

生物多様性

1

保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト

該当無し

2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

3

生息地の保護・復元

4

事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

－

305

大気への排出

1

直接的な温室効果ガスの排出量　スコープ1

データ集：スコープ１

2

間接的な温室効果ガスの排出量　スコープ2

データ集：スコープ２

3

その他の間接的な温室効果ガスの排出量　スコープ3

データ集：スコープ３

4

温室効果ガスの排出原単位

データ集：GHG原単位

5

温室効果ガスの排出量の削減

気候変動・脱炭素

6

オゾン層破壊物質の排出量

7

窒素酸化物、硫黄酸化物、およびその他の重大な大気排出物

306

廃棄物

1

廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト

－

2

廃棄物関連の著しいインパクトの管理

－

3

発生した廃棄物

データ集：廃棄物関連

4

処分されなかった廃棄物

5

処分された廃棄物

307

環境コンプライアンス

1

環境法規制の違反

該当無し

308

サプライヤーの環境面のアセスメント

1

環境基準により選定した新規サプライヤー

－

2

サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

－

401

雇用

1

従業員の新規雇用と離職

－

2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

－

3

育児休暇

データ集：ワークライフバランス関連

402

労使関係

1

事業場の変更に関する最低通知期間

－

403

労働安全衛生

1

労働安全衛生マネジメントシステム

労働安全衛生管理

2

危険性の特定、リスク評価、事故調査

労働安全衛生管理

3

労働衛生サービス

労働安全衛生管理

4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

労働安全衛生管理

5

労働安全衛生に関する労働者研修

労働安全衛生管理

6

労働者の健康増進

労働安全衛生管理

7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和

労働安全衛生管理

8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

労働安全衛生管理

9

労働関連の傷害

データ集：安全衛生管理システム

10

労働関連の疾病・体調不良

404

研修と教育

1

従業員一人あたりの年間平均研修時間

データ集：研修と能力開発

2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

人材資本の開発と教育

3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

データ集：研修と能力開発

405

ダイバーシティと機会均等

1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

ダイバーシティへの取組

2

基本給と総報酬額の男女比

406

非差別

1

差別事例と実施した救済措置

データ集：差別事象

407

結社の自由と団体交渉

1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

データ集：団体交渉の範囲

408

児童労働

1

児童労働に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

データ集：児童労働

409

強制労働

1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

データ集：強制労働

410

保安慣行

1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

－

411

先住民族の権利

1

先住民族の権利を侵害した事例

該当無し

412

人権アセスメント

1

人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所

－

2

人権方針や手順に関する従業員研修

人権

3

人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

－

413

地域コミュニティ

1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

－

2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクトを及ぼす事業所

－

414

サプライヤーの社会面のアセスメント

1

社会的基準により選定した新規サプライヤー

－

2

サプライチェーンらおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

－

415

公共政策

1

政治献金

データ集：政治献金

416

顧客の安全衛生

1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

製品安全に関する取組

2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

データ集：製品及びサービスの安全

417

マーケティングとラベリング

1

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

－

2

製品およびサービスの情報とラベリングに違反事例

－

3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

－

418

顧客プライバシー

1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

個人情報保護の基本方針

419

社会経済面のコンプライアンス

1

社会経済分野の法規制違反

該当無し