エネルギー削減を見据えた開発の本格化

エネルギーの使用の合理化に関する法律、いわゆる省エネ法が1979年に制定されています。この年及びその6年前である1973年と1979年にオイルショックが起こりました。つまり中東の産油国が石油生産の削減と原油価格の引き上げ、この結果、世界経済が大混乱しました。これを契機として、日本はエネルギーの効率的な利用を促進することになりました。そして2005、2008年には4回目と5回目の法改正が実施されています。前者では熱と電気を一体して管理することが求められ、後者では団体だけでなく国民へも対象が拡大しました。このような状況の中、工業用の機器に対しても省エネルギーの要求がますます求められるようになっていました。
特に粉砕機は、物を細かく砕くことによって我々の生活を支える製品や、様々な製品を作るための原料を作る装置として不可欠なものですが、動作させるための電力のほとんどが熱になるほどエネルギー効率が低いという弱点があります。そのためほんの少しでも効率を上げる、つまり同じ動力ならより細かい粉を、あるいは同じ大きさの粉をより多く作ることができる装置ができれば、省エネルギーに大きく貢献することになります。当社ではこの考え方のもと、粉砕機や、同じく熱エネルギーを大量に必要とする乾燥機の効率を上げる開発に取り組んで製品化し、お客様にご利用いただいています。（詳しくはサステナビリティのページへ）

省エネ対応微粉砕機ACM-H